【関西特集】大阪経済大学|大学Times

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大学Times Vol.29(2018年7月発行)

【関西特集】大阪経済大学 少人数教育を柱に一人ひとりをサポート 社会と“つながる”、未来に“つながる”

志願者を6年連続で増やし続けている大阪経済大学。その理由はどこにあるのだろう。また、入試改革の取り組みはどのようなものだろうか?入試部部長の北川健氏に伺った。

大阪経済大学

大学の特色をお聞かせください。

学びの内容と支援体制についてご説明します。
まず学部について。戦前の高等商業学校の流れを汲む歴史のある経済学部、そしてそこから時代のニーズに応じて誕生した経営学部や情報社会学部、これら3学部で経済系や社会科学系の多様な学びを提供しています。さらにこれらに加えて、人間科学部が17年前に開設され、これまでになかったスポーツ健康、メディア、心理学について学ぶことが可能になりました。経済系大学の人間科学部というところが強みで、就職においても銀行などに進む学生が毎年います。

また、ゼミ教育にも力を入れており、各ゼミからの出場チームがプレゼンを競い合う「ZEMI-1グランプリ」は毎年の恒例行事です。(※別枠で紹介)

次に支援体制について。本学は、4学部、学生数8千人に満たない中規模サイズの大学です。このこじんまりとしたところが、学生いわく、「コミュニケーション取るのにちょうどいい」らしいです。大学スタッフとしては、学習支援、学生生活支援、就職支援(※別枠で紹介)などにおいて、このサイズを活かして手厚いサポートを心がけています。自分で何でも決めて、就職までひとりで決めてしまえる、そんな学生もたくさんいますが、自分の可能性をうまく出しきれていない者も少なくありません。そんな学生の背中を押してあげたい。徳永学長はその点について、「そっと手を添え、じっと待つ」と言われていますが、それを実践できる大学でありたいと思います。

「定員管理」と「入試改革」がキーワードですね。

2018年度入試は受験生には厳しい結果になりました。関西の私立大学は一割以上合格者を減らしているところが多く、本学も志願者が一割程度増えたのにもかかわらず、合格者は一割減となっています。定員管理のために合格者を絞らざるを得ない状況は今年も変わりませんので、2019年度入試も厳しいことは変わらないでしょう。

一方で、多様な能力を評価できるよう入学者選抜改革が求められています。本学では、①商工系資格推薦の配点変更、②センター利用入試での英語外部試験や検定試験の活用、③指定校推薦の出願資格引き上げなどの変更を2019年度入試で行います。①では資格点を引き上げました。②では英語外部試験の成績によってみなし得点に換算します。また、英語外部試験活用との併用はできませんが、「日商簿記2級」や「基本情報技術者」合格者は数学をみなし満点とします。①②ともに、生徒の多様な学習成果を評価することが目的です。③については、指定校推薦A(普通科他)が募集人員の3割を超える出願をいただくようになるなど、定員管理の観点から厳しくせざるを得ませんでした。ただ、これまでは全教科の評定平均値に加え、いわゆる主要6教科の評定平均値にも基準を設けていましたが、「全教科の評定平均値3.8以上の者」だけに一本化しました。

入試制度については、これまでの基礎学力重視の方針を変えるつもりはありません。しかし、思考力・表現力・判断力や主体性において評価すべきところのある生徒について、一定の学力を担保しながら、合格できるような制度を整備することが現在の課題です。2020年度入試ではそういった点を踏まえた変更を行いたいと検討しています。

個別相談を軸にした多様な就職支援

大阪経済大学

大阪経済大学の進路支援の柱となるのが個別相談。進路選択の相談から履歴書添削や面接の心得などに対応しています。その他に、各種企業セミナーや説明会、U・Iターンや女子学生支援、10か月の長期にわたる就活塾(大樟塾)、さらには内定決定者対象の社会人プレデビューセミナーまで、進路決定後まで含めた手厚いサポートを行っています。

自ら進んで学び取る力を育む「ZEMI-1グランプリ」

大阪経済大学

プレゼンテーションの力を競い合うゼミ対抗イベント。テーマは適切か。企画は論理的か。発表はわかりやすく伝える工夫がなされているか。ゼミの枠を超えた競争が、学生の力を伸ばしています。優秀チームは、他大学と競い合う「西日本インカレ」に出場。